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DIY・リノベーション
by D

リノベーション物件の選び方(ほどほど参考)

Dです。
今回はリノベーションについて、なんとなく小難しいネタをなんとなく小難しく書くことに徹してみました。
読むのが面倒だと思ったら、一番最後までスクロールして、公社賃貸TOPページまで飛んでいただければOKです。

リノベーションが可能な中古マンションについて


大阪で、自分が住む住宅のファッション性を高めたいと思っている方や、賃貸住宅よりも自由度の高い物件に魅力を感じる方には、住まいのリノベーションを検討することもおすすめします。
(注:団地外壁の大半はアンティーク仕様です)

リノベーションを成功させるためには、まず理想とする住宅のイメージを明確にすることから始めると良いでしょう。具体的には、実現したい住まいのデザインや憧れのライフスタイルを思い浮かべてみましょう。

そのようにして理想とする住まいのイメージが出来上がったら、イメージを具体化する作業を手伝ってくれるコーディネーターを探す段階に入ります。住まいのコーディネーターは、イメージのビジュアル化や具体的な物件探しをはじめとして、理想のライフスタイルを実現するためのプラン提案まで行ってくれます。

ともあれ、昨今では新築住宅の価格が高騰していることなどを背景に、中古マンションのリノベーションを検討するケースも増加傾向にあります。この場合、新築よりも低コストで、新築と同等かそれ以上の暮らしを実現することも可能です。ただし、この方法を成功させるには、適切な物件を選ぶことが大切になります。

リノベーションを前提として中古マンションの物件探しをする場合、建物構造もチェックポイントの一つです。

マンションの建物構造は、壁式構造とラーメン構造の2種類に大別されます。その内、前者は床や壁、天井によって建物を支える構造、後者は柱や梁で建物を支える構造になります。それぞれの建物構造の特徴から、前者は基本的に間取りの変更ができませんが、後者は開口部や間仕切りのサイズや位置を自由に変更することが可能です。そのため、前者よりも後者の方がリノベーションに適した建物構造と言えます。

物件購入や賃貸に先立ってチェックしておきたい事柄


これからリノベーションを前提に大阪の中古マンション探しをするにあたっては、各物件の耐震性能も確認しておくことが大切です。マンションが建てられた時期によっては、適用される耐震基準が現在と異なるケースもあります。そのような物件の場合には、現在と同様の耐震強度が得られない可能性もあるので、管理者に確認しておきましょう。
(注:公社賃貸住宅の耐震性能・耐震化の取組みについてはコチラ

次に、リノベーションの可能な物件を購入した場合でも、区分所有者による管理や変更が可能となるのは専有部分に限定されます。とは言うものの、実際にマンションで生活することとなれば、建物全体や共用部の管理体制、状態も暮らしに影響を及ぼすので、事前に確認しておくことが大事です。具体的には、エントランスや集合ポスト、ゴミステーション、階段などの清掃やメンテナンスの状況などが挙げられます。その際に外壁や駐車場などの状態も見ておきましょう。

続いて、マンションの躯体や外壁、配管などの修繕が適切な時期に行われているかどうかもチェックポイントになります。大規模修繕の時期については国土交通省によって推奨されている基準がありますが、管理組合の意向によっては、修繕費の削減を目的としてさらに長いスパンの修繕計画となっていることもあります。物件の購入や賃貸に先立っては、管理組合の担当者に申し出て、大規模修繕の履歴と計画を確認することをおすすめします。
また、管理規約によってリノベーションの範囲が制限されている場合もあるので、事前に確認しておきましょう。

それぞれのマンションの管理規約なども確認した上で適切な物件を選ぼう!

大阪でリノベーションの可能な中古マンションの購入や賃貸を検討する場合、物件の管理規約も確認しておくことが大事です。管理規約は物件ごとに内容が異なり、構造上はリノベーション可能な物件でも規約によって変更不可となっているものもあります。例えば、既存の床材をフローリングに変更したい場合でも、騒音防止を目的として規約で禁止されているケースも存在します。
リノベーションを成功させるためには、自分の希望する変更に適した物件を見つけ出すことが大切です。そのような目的を果たすには、建物の構造や性能、物件の管理体制がチェック対象になります。現在購入を検討している物件で、希望の変更が可能かどうかを判断することはもちろん大事ですが、住まいは購入後も長い期間にわたって利用することが想定されます。したがって、リノベーションのために投下した資金を無駄にしないためには、長期的な視野を持ち、将来のライフスタイルや物件の資産価値を見据えて検討を重ねる必要があります。
具体的には、マンションの専有部分だけではなく、共用部も含めた全体的な管理体制について把握しておくことが重要になります。専有部分のリノベーションは区分所有者が自由に行えますが、だからといって共用部の管理がきちんとされていなければ、そのために物件の資産価値が下がることとなってしまいます。また、共用部の修繕に多額の費用がかかると、修繕積立金以外の費用を負担することとなるリスクも生じてきます。

 

とにもかくにも、せっかくここまで読んでくださった(もしくは最後までスクロールした)みなさまへ伝えたいのは”公社賃貸住宅”はお得だということです。

 

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